Q&A

高速回線避雷ユニットの最大の特長は、雷サージの機器側通過を有効に防止する直列素子を内蔵していることです。このような直列素子を内蔵した電源用避雷器は他社製にはなく、また信号用においても有効な直列素子を内蔵したものは多くはありません。この直列素子は雷サージは通さないが、電源や信号は通すというものですから、この電源や信号の通過に影響がない素子で設計されており、従ってそれぞれの電源や信号回線に応じた機種が準備されているのが高速回線避雷ユニットの特長です。

例えば自動車が衝突する時の破壊力（破壊エネルギー）は自動車の速度だけではなく重量にも関係し、すなわち同じ速度なら軽自動車よりもダンプカーの方が遥かに大きな破壊エネルギーであることは明らかです。従って避雷器が雷サージから機器を保護する場合も、避雷器が雷サージの破壊エネルギーを十分吸収し、機器が耐え得るまでに減衰させなければなりません。雷サージは電気ですから、その破壊エネルギーは雷サージの電圧×電流×時間となります。すなわち避雷器は雷サージを電圧的にも、電流的にも、時間的にも吸収・減衰させなければなりません。これがエネルギー減衰方式の所以です。

高速回線避雷ユニットを電源ケーブル及び信号ケーブルに設置すれば、独自の構造と動作により接地から侵入しようとする接地雷サージ（逆流雷サージ）に対しても機器を保護します。

高速回線避雷ユニットは自復タイプの避雷器です。高速回線避雷ユニットが破壊されないかぎり、通信回線や電源を切ることはありません。

電源用避雷ユニットは設置する電源回路の相数と定格電圧・電流から機種選定を行いますが、電流定格は設置する電源ケーブルの取付位置の上流側にあるブレーカートリップ電流に合わせるのが基本です。但し過電流が流れやすい動力電源には余裕をもって1ランク上の電流容量で選定されることを推奨します。

高速回線避雷ユニットは機器を保護するための装置ですから、この保護性能が劣化するまでが耐用年数です。地域により落雷発生状況が大きく異なること、及び経年劣化を考慮して、耐用年数は10年～15年としております。高速回線避雷ユニットを正常状態でご使用いただき保護対象機器を雷サージから確実に保護していただくためにも、耐用年数でのご使用をお勧めいたします。

耐雷対策として等電位接地が効果的であることは周知の通りですが、そのためには高圧機器から弱電機器に至るまで、設備全体の接地を共通化する必要があります。しかしその場合、接地の相互干渉による障害が発生する懸念があります（特に地絡事故等の発生時は問題となりやすい）。そこでこの接地相互干渉を避けるために、平常時は各接地は分離されているが、雷発生時のみ共通接地となるようにするために設置するのが、接地間用SPDです。弊社ではこの接地間用SPDと接地端子台を組み合わせ、また樹脂キャビネットに収納した接地SPD盤をご用意しておりますのでご検討ください。

接地線から侵入する雷サージのことを接地雷サージ（逆流雷サージ）といいます。
接地雷サージ(逆流雷サージ）には、以下の発生パターンがあります。
　①落雷により大地電位が上昇し、電位の高い方から低い方へ流れ発生する。
　②鉄塔や避雷針への落雷電流の一部が大地を伝って接地より侵入する。
高速回線避雷ユニットは、これらの接地雷サージ（逆流雷サージ）からも電子機器を保護する機能があります。

雷害は雷サージが電気設備内に侵入し、機器の弱い部分を破壊する被害ですから、雷サージが発生しやすく、さらに機器のサージ耐力が小さいことが雷害の発生しやすい条件になります。従って、雷が発生しやすい山頂部、丘陵部、河川沿い、海岸沿い等の地域に設置された電子応用設備に雷害が発生しやすいということになりますが、近年のゲリラ豪雨と同時に、激しい雷が何処にでもゲリラ的に発生するようになってきていること、また、脆弱化した電子応用設備の普及が進んでいることを考慮すると、雷害はこれまでよりも発生しやすくなってきていると言えます。

近年、ゲリラ豪雨の多発が問題となっていますが、これは雷も同じで、ゲリラ的にどこに落ちるかが分からなくなってきており、「ゲリラ激雷」が多発するようになってきています。このようなことから、これまで大きな雷が発生せず、雷害も発生しなかったような場所も必ずしも安心とは言えず、雷害が発生する可能性が高まってきているのが現状と言えます。

異常気象と言われておりますが、その様相はゲリラ豪雨の多発です。上記の様に、「ゲリラ激雷」が多発していること、電気設備も一層脆弱化してきていることを考慮すると、今後も雷害が増えていくのではないかという懸念は否めません。

代表的な耐雷対策は、「避雷器(SPD)の設置」、「接地の改善」、「光ケーブルの採用」、「ケーブルの埋設（遮蔽）」、「避雷針の設置」です。
対策原理上、それぞれに問題点や対策効果の違いがありますが、電気設備の耐雷対策として費用対効果に優れているのが、「避雷器(SPD)の設置」であり、これに可能な範囲で「接地の改善」を行うことで、これが対策の基本と言えます。

避雷針は建物自体を雷から守るものであり、建物内の電気設備を守るものは避雷器(SPD)です。尚、避雷針への落雷電流の影響により建物内の電気設備に雷害が発生する場合があるため、避雷針は屋内電気設備の雷対策にはならないと考えるべきです。
避雷針
⇒建造物への落雷で建造物が破損するのを防止するために落雷（直撃雷）を避雷針で接地に吸収する。
避雷器(SPD)
⇒電気ケーブル等から侵入する雷サージで機器が破損するのを防止するために雷サージを接地に吸収する。

屋外から引き込んでいる電源ケーブルや信号ケーブル、及び接地ケーブルから雷サージが機器内に侵入しますので、電源ケーブル及び信号ケーブルに高速回線避雷ユニットを設置します。現場調査によるご提案も行っていますのでお気軽に弊社までお問い合わせください。

高速回線避雷ユニットは保護対象機器の近くに設置するのが原則です。保護対象機器から遠く離れた場所に設置すると、高速回線避雷ユニットと機器間の接続ケーブルが長くなるため、このケーブルに雷サージが発生したり、接地から侵入する雷サージの吸収効果が低下します。

電源用または信号用避雷ユニットを片方にだけ設置すると、接地条件が悪い（接地抵抗が大きい）場合、機器を経由して避雷ユニットを設置していないケーブル側に雷サージが逆流し、雷害が発生する可能性がありますので、電源用と信号用避雷ユニットは必ずセットで設置してください。

雷サージが発生するケーブルの両側に保護対象機器がある場合は、両方に高速回線避雷ユニットを設置してください。両側に設置することによって、ケーブルから侵入する誘導雷サージの対策、接地から侵入する接地雷サージの対策が可能です。

高速回線避雷ユニットは複数の素子で構成され、それらの素子の協調動作により高性能を発揮しています。従って高速回線避雷ユニットの近傍に他の避雷器が併設されていると、その避雷器の動作が高速回線避雷ユニットの動作に影響を与える場合がありますので、できるだけ高速回線避雷ユニットのみの単独使用を推奨します。

耐雷トランスと電源用高速回線避雷ユニットの置き換えは可能です。また耐雷トランスと併用する場合は、より有効性を高めるために必ず高速回線避雷ユニットを1次側（雷サージが侵入する線路側）、耐雷トランスを2次側に設置してください。

アースリターン方式のテレメータ装置は大地を通信線路として代用しているため、大地すなわち通信用接地より接地雷サージが電子機器内に直接侵入する場合があります。
この接地雷サージに対して十分な対策効果を得るためには、この通信用接地線にも高速回線避雷ユニットを設置する必要があります。具体的な対策例につきましては弊社までお問い合わせください。

基本的に必要ありません。シールドケーブルはノイズ対策を目的に使用されている場合が多く、高速回線避雷ユニットをシールド線に設置するとノイズ対策効果が損なわれる場合があるため、シールド線には使用しません。尚、シールドの接地は静電シールドの場合は片側接地、電磁シールドの場合は両端接地が一般的ですがケーブル長が長い場合や付近に落雷が発生しやすい場合は、耐雷対策上、両端接地を推奨します。

高速回線避雷ユニットの動作には方向性があります。線路側ケーブルをL側端子に、保護したい機器側ケーブルをT側端子に接続してください。また、E端子には保護対象機器と同じ接地線を接続してください。

絶縁抵抗測定試験の内容により、以下のことにご注意ください。
　①電源ケーブルの対地間及び線間試験を行う場合　→　高速回線避雷ユニットを取り外す
　②電源ケーブルの対地間試験のみを行う場合　→　高速回線避雷ユニットの接地線及び接地金具を取り外す
測定試験が終わりましたら、取り外したケーブルや接地金具は元の状態に戻してください。

しっかりとした接地を取ることは耐雷対策の基本の一つであり、接地の役目は、機器等の対地電位上昇を抑制して感電障害や雷害の発生を防止することです。
余談ではありますが、商用電源に接続される機器は電気設備技術基準により接地を取ることが義務付けられています。しかし、この接地から雷サージが機器に逆流して雷害が発生する場合もあり、接地対策を難しくしている要因でもあります。

避雷器（SPD）の接地抵抗には規定はありませんので、必ずしもＡ種（10Ω）である必要はありません。高速回線避雷ユニットはD種（100Ω）以上を推奨していますが、避雷器（SPD）の効果を損なわず、また対地電位上昇を抑制するためにもできる限り接地抵抗の低いアースを使用することを推奨します。

高速回線避雷ユニットも基本的には他の避雷器と同じように雷サージを接地側にバイパス吸収することで機器を保護しようとするものなので、A種接地のような低い接地抵抗が理想ですが、A種接地がどこでも確保できるとは限りません。
また、一般避雷器のように並列素子のみで雷サージを吸収する場合、接地抵抗が高いと接地抵抗による電位上昇が加算され雷サージは機器に侵入しようとします。対して、高速回線避雷ユニットは独自の直列素子の働きにより、電位上昇による雷サージが機器に侵入しようとするのを防止するため、D種接地でもある程度の対策効果を発揮できます。

接地線の配線は、保護対象機器の接地線と共通（同電位）にします。接地線は、できるだけ太く、短く、カールさせないようにしてください。
線種は信号用でIV2㎟以上、電源用でIV3.5㎟～22㎟以上が適当ですが、IV線を太くするより、線長をできるだけ短くする方が効果的です。

高速回線避雷ユニットが動作し雷サージを接地に吸収すると接地抵抗により接地電位が上昇します。このとき高速回線避雷ユニットと保護対象機器の接地が共通接地されていれば両者間での電位差は発生しません。しかし両者が共通接地されていない場合は最悪雷サージ電圧そのままの電位差が発生します。これではさすがに高速回線避雷ユニットでも雷サージの機器への侵入防止効果が低減されてしまいます。

複数の高速回線避雷ユニットを設置する場合は接地線をそれぞれに配線し、極力渡り配線では行わないようにしてください。渡り配線方式は下流側に吸収した雷サージが合流するため、接地電位を上昇させ、電位差発生の原因になります。そのため、接地バー等を利用した低インピーダンス配線を推奨します。

遠方にある接地は急峻な雷サージを速やかに吸収できない場合があるので、できるだけ近くに接地を追加してください。尚、現場条件上、接地抵抗の低い新規接地を取ることが困難な場合は、遠方であっても接地抵抗の低い接地があるならば、それと共通接続して接地抵抗を下げることを推奨します。

2008年4月より国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）」に適合する品質・性能が確保されている等で評価書の交付を受けています。

規制値以下のRoHS2に対応しています。